食品安全のための有害生物防除システムの考え方｜プロフェッショナルに訊く
イカリ消毒株式会社 ＣＬＴ研究所 大音 稔
はじめに
有害生物(鼠族や衛生害虫など)の防除は、様々な要素が絡み合うので安易なシステムでは継続的な管理が不可能である。
管理システムの構築を複雑にしている要素のひとつに有害生物の多くが高い移動能力を持っている点にある。昆虫などの移動を阻止する機能が工場内外の一箇所でも不十分であれば、どこにでも侵入あるいは定着を生じ、危害発生の因子となる。つまり、微生物管理のように特定の部位・場所だけを制御しても管理は不可能であり、工場全体での適切な防御力を有することが重要といえる。また管理の対象となる生物の種類は多種多様であり、対象となる生物の種類や生態あるいは防御策への知見が必要なことも、有効なシステム構築を困難にさせている一因でもある。
むしろ、有害生物防除のシステム管理は単純ではなく、より多くの知見が必要になることをよく理解してから、取り組むべきである。これは防虫・防鼠の業者に管理をまかせて達成できるものではなく、工場の主体的努力と業者の支援を両立させた管理システムの設計が重要といえる。ここでは、有害生物の総合的な管理システムを構築するための基本的要素と導入手順について解説し、工場での具体的運営の一助とすることを目的として記述することとした。
1. 昆虫類における総合的な防除とは
食品工場における昆虫類を効果的に防除するには、以下の4つの業務がシステムとして運用されて初めて実現する。これらの一つでも欠けると、防虫システム全体のバランスが崩れ問題が発生するのでこれら4項目は日常的、且つ総合的に管理されなければならない。
1.1 工場施設の防御力強化
工場の有害生物に対する防御力を一定以上有することが必要となる。侵入や定着に関する要因についてそれぞれを阻止する能力や対策のことである。この防御力は、施設・設備に関する事柄が多いが、ここでは清掃などの日常的な管理も含めて解説する。
1.2 防御力の維持
工場の施設や設備は、老朽化や、間違った使用、又は清掃不良等の管理不良等により、時間の経過に伴って昆虫類に対する防御力の低下は避けられない。これらを定期的に点検し、適正使用の有無や問題点の早期発見など是正または予防的処置が講ぜられるようなシステムが重要といえる。
1.3 昆虫類の侵入、生息状況の監視（モニタリング）
工場の現在の防御力を昆虫の生息状況から評価検証することが必要である。特に昆虫は些細な人為的なミスや気が付きにくい機器のトラブルでも、問題となることがしばしば確認されている。その要因を明確にするためにも定期的な生息状況の監視は重要といえる。昆虫の侵入、棲息状況を監視（モニタリング）することによって、防虫システムのバランスの崩れをいち早く知ることが可能であり、バランスの崩れが何によるものかの原因究明を実施する場合にも、モニタリングデータが基礎データとして有用といえる。
1.4 駆除
有害生物が大量に発生した場合や、工場内に定着したことが確認された場合は、駆除処理を行う必要があり、状況に応じた適切な手段が必要といえる。
2. 有害生物に対する基本的な防御力の考え方（防御力の強化として）
有害生物の工場への侵入・定着は次のような流れで進むことが一般的である。
- 工場周辺で発生源あるいは隠れ家がある（高濃度に生息）
- 誘引される要因の存在から工場に接近する
- 開口部などの侵入阻止力の不足から工場内に侵入
- 侵入したものが繁殖に適する条件（隠れ家とえさ）がある
この一連の要素のいずれも制御することで有害生物の侵入・定着を阻止することが可能となる。つまり、この四点こそが有害生物に対する防御力の要素であり、バリア機能、誘引源コントロール、発生源コントロール、及びサニタリーデザイン（洗浄し易い構造）の４項にまとめることができる。これらの要件を満たしていることが重要といえる。
以下にそれぞれの要素における必要条件を示す。
2.1 バリア機能（物理的防御力）
有害生物から工場を守る基本は、工場のバリア機能であるが、活発に活動する鼠族や昆虫類の侵入を防ぐためには、単純に密閉度を上げればよいのではない。製造作業における作業性や運用面などを考慮の上、複数のバリア機能を組み合わせその効果を検証すべきである。
2.1.1 出入口、前室の構造
全ての出入口（人、原料、資材、廃棄物、製品）には基本的には前室が必要といえる。単に前室があればよいのではなく、広さや構造に問題があれば、予定の効果が得られない場合が多い。そのような場合は、前室内の捕虫・防虫設備を強化することにより、バリア機能を補う必要が十分にある。出入り口・前室の条件について、表１にまとめた。
〈表１ 出入り口・前室の条件〉
2.1.2 密閉性
小型の歩行性の昆虫類は1㎜の隙間からでも侵入が可能である。出入口（前室）、窓、パイプ貫通孔、外壁、換気扇等について１㎜以上の隙間や破損がない状態を維持する必要がある。特に網戸の場合は32メッシュ（目開き0.5×0.5㎜）以上が必要と考える。
2.1.3 排水溝からの侵入防止
排水の外部流出部は、ネズミやハエ類の絶好の侵入口となる。網カゴ類とトラップの組み合わせによる防御設備が必要である。特に、ネズミ類は1センチ程度の隙間があれば十分に侵入が可能で、格子升などの網目はこれ以下でなければならない。
2.1.4 気流の管理
小型で飛翔力の弱い昆虫類（アブラムシ有翅虫、ユスリカ等）は、工場内へ流入する気流に乗って侵入する。製造室（特に加熱工程）には適切な吸排気設備を設け、出入口付近が極端な陰圧とならないことが必要となる。
2.2 誘引源コントロール
完全なバリア機能を実現したとしても、食品工場には鼠族・昆虫類を誘引するいろいろな要因が存在する。これらが無管理のままでは物理的な防御力を高めても効果的な結果が得られない。バリア機能を補完するために、昆虫類の工場への侵入圧力を軽減する対策が必要であり、有害生物が工場へ誘引される主な要因の排除がこれに該当する。この誘引源は光、臭気、及び熱の3つであり、それぞれについて以下に解説する。
2.2.1 光
多くの昆虫（特に飛翔能力のある昆虫）は光に対して群がる性質を持つので、工場の屋外照明や屋内から漏れる照明に昆虫は誘引される。このような光の完全遮断は困難であり現実にはいくつかの誘引光源が残る。ただし、昆虫はあらゆる光源に無差別に反応するわけでなく、特定の波長に群がる性質を持つのが一般的である。主な昆虫が群がる反応をする波長は一定の範囲なので、誘引の可能性のある屋外に面した場所ではこの波長域をカットした光源を用いて昆虫の動きの制御が可能といえる。
光コントロールは夜間対策として考えられているが、昼間に活動する大型のハエ類も光の影響を受けている。日中でも出入口付近での光コントロール対策は必要である。
2.2.2 臭気
原料搬入口や廃棄物保管場所が悪臭の発生源となり、ハエ類を誘引している現場が良く見受けられる。少なくとも密閉度の高い構造とし、誘引臭を軽減するべきである。可能なら廃棄物の保管場所は冷蔵機能があることが望まれる。なお、廃棄物の回収頻度や清掃頻度も大きく影響することから、この運用面との関連から設備を検討することも重要といえる。
2.2.3 熱源
10月から11月の外気温が下がる時期に、イエバエ類、ガ類、カメムシ類、及びテントウムシ類等が、越冬場所を求めて工場内へ侵入することがある。これらの昆虫類は工場の廃熱部分や西日の当たる日溜まり等暖かい場所に集まり、その後付近の隙間から工場内へ侵入するので、暖かい場所の付近には、侵入経路に該当する開口部を設けたり隙間があってはならない。開口部がある場合には、この経路に捕獲装置を準備するなどの防御力の向上が重要である。
2.3 発生源コントロール
工場内及び敷地内においては、昆虫類の発生源となるような場所がないよう環境を整備する必要がある。特に工場周囲においては、その環境整備が不十分であれば、工場への鼠族・昆虫類侵入の危険度が高くなることが避けられない。表２に示す要件を満たしておくことは最低条件といえる。
また、工場内の環境整備（整理整頓清掃）も同様であり、特に工場内部での発生定着は深刻な影響を及ぼすことがしばしばである。工場内は昆虫等にとって外敵の不在・えさや隠れ家・環境変化の少なさなど、昆虫やねずみが生き延びるためには極めて都合の良い環境である。これら全ての条件の排除は不可能でも、昆虫の餌や隠れ家となる食品等の残渣を可能な限り排除すれば、昆虫にとって重要な生息要因のひとつがなくなるので、事実上繁殖は困難となる。つまり、整理・整頓を徹底し洗浄清掃を定期的に実施することで、十分な予防が可能といえる。
ここで重要なのは目的が定着防止という点である。この目的であれば、微生物対策のように常にクリーンであることは必要ではなく、餌（残渣）に産み付けられた卵がかえっても、卵から成虫になるまでの間にその餌がなくなれば、その幼虫が成虫にはなれないのでこの目的は達成できる。つまり、昆虫の生活史から清掃頻度を定め、古い残渣がない状態を維持することが重要といえる。生活史には昆虫によって差があるが、短いものでは１０日程度で成虫になることから、一週間以上放置された汚れがない状態が工場の内部では望まれる。
〈表２ 工場周囲の管理要件〉
2.4 サニタリーデザイン
工場内の清潔管理の徹底には工場内が清掃・洗浄し易い構造（サニタリーデザイン）でなければならない。先にあげた発生源コントロールに大きく影響する要素であり、この要素の良い悪いによって、清掃の内容が大きく変化し、ランニングコストの面で大きな負担となる。事実、このサニタリーデザインの不十分さから発生源の排除が不十分で、有害生物による深刻な影響が出ている場合が極めて多い。サニタリーデザインの要素をまとめると以下の通り。
2.4.1 製造機械等の配置
サニタリーデザインの基本としてスペースの確保があげられる。特に、製造機械の周囲には充分なスペースの確保が重要であり、据え置きの機械ではそのスペースが1m以上あることが重要である。この距離の確保は十分な清掃・洗浄を施すためには最低限必要な条件と考えるべきである。
スペース確保の考えは倉庫の保管物においても同じであり、壁から配置物（パレットや原料・棚など）の距離は45ｃｍ以上を保つべきである。これはネズミ等が工場内への侵入機会を伺う最初に場所であるため、できる限り隠れ家をなくす（清掃をしやすくする）ために実施しているものであり、この幅があれば周囲の点検も十分に行なえ予防的効果が極めて高い。
機械下部のスペースについても同様であり、清掃の容易さとその状況の確認のために最低30ｃｍ以上が必要といえる。スペースがない場合は据え置きを避け移動できる工夫も重要である。その他に据え置きの製造機械と内装（床や壁）の接合部に隙間を設けないことと、排水溝を跨いだ位置に製造機械を配置しないなどの配慮も必要である。
2.4.2 製造室内の内装の素材と構造
内装の基本は清掃に際して障害にならないことにある。つまり耐水性や耐薬性があり平滑であることが必要である。具体的には木製の内装材などは使われていないことが重要である。
また、平滑であっても溝や隙間があればそこが昆虫の隠れ家になる。特に、床や排水溝の隙間は隙間の存在が致命的な欠陥にもなりうるので検討が重要といえる。炊飯室などではその室温上昇に配慮した壁面構造（凹凸のステンレス材を組み合わせたもの）が良く用いられる。この場合は、材質そのものを変更することができないので、その隙間に埋め戻し用の伸縮性のあるコーキング剤などを充填し、ゴキブリなどの対策を施す工夫が必要といえる。
3. 防御力の維持のための各種管理の計画化と現場確認
各種の防御力を備えても、定期的なメンテナンスと管理状況の確認が施されていなくては、せっかくの設備やルールも効果が半減して当然である。むしろこの防御力の維持のために、管理状況の総合的な監視が計画的に実施されなくてはいけない。これは、先に挙げた防御力の項目の全てについて確認をすることである。つまり、各種の衛生管理（特に施設設備の衛生管理）に関する手順や基準・頻度（計画作り）が決まっていることが前提となる。
管理の状況や劣化の損傷の可能性を考えて、監視計画を立案すべきである。たとえば、脆弱な扉であれば使用による損傷の可能性が高く、それに見合った監視計画が必要になる。しかし、劣化の心配が少ないものについては、毎日のように確認する必要はきわめて低い。また、月に１〜２回程度しか清掃する予定のない天井を毎日のようにカビや汚れの有無を確認することはもっとも不合理な内容といえる。つまり、サニテーションの実施計画と設備の要件と状態を考慮して、点検頻度を定めるべきである。有害生物防除の場合、高い頻度では1週間に一度以上、少ない頻度でも２ヶ月に一度以上は点検を施すべきと考えている。
適正管理の状況を評価するために行なうものであるので、この現場確認には現場の担当者に任せるのではなく、現場管理の責任者（例えば、係長・課長クラス）が実施すべきと考える。
この現場確認の適切実施のために、頻度と担当と基準などを明確にした管理計画表を準備するべきと考える。必要なのは誰が何をどの頻度で実施するかをはっきりさせることなので、その他の機械器具の保守点検や衛生管理の計画表にまとめられているものでもかまわない。
管理計画に基づいて現場確認を行なった結果は、定期的なミーティングの機会で状況を報告することが原則である、また、次の項で述べる生息状況の監視結果とあわせて、問題の有無を考察することが重要といえる。これらの結果は改善の必要性や管理内容の修正などの討論材料であり、会議で活用されなくては何の意味もないものといえる。
4. 昆虫類の侵入、生息状況の監視（モニタリング）の方法と評価
4.1 モニタリングの目的
モニタリング（Monitoring）とは「監視」の意味で、農業分野においては農業害虫の発生時期を予察（あらかじめ予測する）することを目的としている。製造現場では、転じて「昆虫による異物混入の危険を評価する」ことを目的とした製造現場内での有害生物の生息監視を示し、有害生物、特に昆虫類の監視（モニタリング）には、捕獲装置（トラップ）を用いるのが一般的であり、客観的事実を収集するには有用といえる。しかし、使用するトラップの種類によってその性能が異なる。そのため、モニタリング結果の評価には機械特性の理解が重要なことを付け加えておく。
モニタリングによる効果として下記の２点が重要と考える。
①原因究明調査の足がかりとして利用が期待できる
工場内をモニタリングすることで異常事態（昆虫の異常発生など）を判断することが可能となる。そして、相互のデータの比較から、問題昆虫の発生源や侵入経路などの推定が可能であり、現場踏査の結果も合わせると発生源などの特定も可能になる。
②管理状況や改善活動の効果確認として利用が期待できる
昆虫などの発生や侵入のための対策が適正に施されているかどうかを裏付けることができる。また、問題点が発生した際の改善処置が適切であったかどうかを裏付けることが可能。特に、慢性的な異常事態等に対する改善提案などについては、このデータを継続的に取ることでその効果を確認する事ができる。
この２点が主たる目標であり、これらにモニタリングのデータを役立てない限り、モニタリングの意義はない。
4.2 モニタリングトラップの種類
①ライトトラップ
最も一般的なモニタリングトラップとしてライトトラップが挙げられる。このトラップは、光の波長域の中で特に370ｎｍ（単位：ナノメーター）付近に極大となる波長特性を持ったランプを使用し、多くの飛翔性昆虫類を誘引することが可能である。
②粘着トラップ
粘着トラップは、誘引性の持たないモニタリングトラップとして使用される。偶然その場所へ付着する昆虫のみ捕獲されることから、有効範囲は非常に狭いが、ライトトラップが一部屋などの広範囲な空間全体を評価するのに対して、粘着トラップは一定の空間内の点での評価を行えるといった特徴がある。
4.3 モニタリングの方法
適切な方法でモニタリングを実施しなくては正しいデータが採取できないために、問題点が発見できない場合が容易に予想できる。適切な評価のための方法を以下に明確化したが、あくまでも標準的なもので現場状況によって変更が必要なことも付け加えておく。
4.3.1 実施頻度
昆虫類であれば最低一ヶ月に一度以上は数値化したモニタリングが必要である。また、ネズミについて、工場内では1週間に一度以上・工場外では一ヶ月一度以上の確認が望ましい。
4.3.2 設置基準
光による一般的な小型の誘引捕獲装置（20w型）の場合、有効半径が20m程度は期待できる。しかし、誘引昆虫が異物混入に影響しないようにライン周辺を避けて壁付けにすることが多い。そのため、区画された部屋に原則一箇所以上で200㎡を超える部屋では200㎡毎に一台の増設をすべきである。だが室内の遮蔽物の有無によってこの基準は変化する。また誘引灯の能力によってもこの基準は変化するので、誘引灯の機能確認が前提である。
ゴキブリのような歩行性昆虫の場合は生息域や隠れ家となりうる場所を中心に30〜50㎡に一箇所の割合で設置が望まれる。この場合、生息源になりえない場所はその範囲からはずして考えるのが一般的である。ネズミについても同様であるが、侵入経路となる開口部周辺に配置するのが特徴である。
4.3.3 分析精度
飛翔性昆虫は種類による生態の違いが著しい。そのため、正確な種類の分類は発生源と対応を考えるために何よりも重要といえる。少なくとも、工場の内部で定着が可能な種類か不可能な種類かを識別することが必要である。表３に記載した16種類の昆虫は工場内でよく問題になる昆虫なので分類・識別するべきである。
なおデータの比較のためには、ここで得られた数値は、捕獲に要した日数で除して、指数化を施しておくべきである。
| 区分 | 要因 | 目名 | 名称 | 備考 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 内部発生可能昆虫 | 飛翔性 | 湿潤環境 | 双翅目 | チョウバエ類 | 湿潤環境で発生し内部発生が可能である |
| 双翅目 | ショウジョウバエ類 | 発酵臭に誘引される。内部発生することもある | |||
| 双翅目 | ノミバエ類 | 生態は多様。内部発生例も多い。 | |||
| 双翅目 | ニセケバエ類 | 内部発生例は多い。 | |||
| 双翅目 | ハヤトビバエ類 | 食腐性昆虫。内部発生例多い。 | |||
| 菌食 | 噛虫目 | チャタテムシ類 | 食菌性昆虫。内部発生例多い。乾燥環境でも発生多い。 | ||
| 鞘翅目 | ハネカクシ類 | 生態は多様。希に内部発生例も多い。 | |||
| 鞘翅目 | ヒメマキムシ類 | 食菌性昆虫。 | |||
| 乾燥環境 | 鞘翅目 | シバンムシ類 | ジンサン・タバコは貯穀害虫。内部発生する。 | ||
| 鞘翅目 | カツオブシムシ類 | 内部発生も多いが、捕獲されにくい。 | |||
| 鱗翅目 | ガ類 | 貯穀害虫、内部発生する。ライトトラップでは捕獲されにくい。 | |||
| 外部侵入性昆虫 | 光 | 双翅目 | ユスリカ類 | 河川、溜池など雑多な水源より発生する迷入昆虫 | |
| 双翅目 | クロバネキノコバエ類 | 緑地から発生する迷入昆虫、希に内部発生することもある。 | |||
| 臭い | 双翅目 | イエバエ類 | イエバエ科、ヒメイエバエ科、好屋性種を含む迷入昆虫。 | ||
| 双翅目 | ニクバエ類 | 水産・食肉関係に多い迷入昆虫。 | |||
| 双翅目 | クロバエ類 | 水産・食肉関係に多い迷入昆虫。 |
4.4 モニタリングデータの評価
モニタリングの目的は危険をいち早く発見し、直ちに是正することにある。また、年間を通じたデータ採取から構造及び運用上の改善の効果と今後の対応を検討することも可能となる。これらのことを踏まえて、データの評価を便宜上区分すると３種類程度考えられる。
①即時的評価
昆虫類のデータが得られた時点で危険が発見された場合、直ちに対策や予防処置につなげる必要がある。特に特定の指標昆虫（大型のハエやゴキブリ・異物混入のしやすいショウジョウバエなど《工場によって変化する》）や内部で発生が疑われる特定の１種類の昆虫が優占して大量に捕獲される場合は改善を検討すべき状況といえる。
②相対的評価
一方昆虫の捕獲データは工場の位置関係や季節性等とも無関係ではない。これらを相対的に比較することでさまざまな評価と、問題点の絞込みが可能となる。特に、以下に示した３項目について考察をすることが重要といえる。
Ａ．季節的変化（同年前月・前年同月）から適切な捕獲内容か？
Ｂ．近隣の区画や周囲の捕獲器と比較して適切な捕獲状況か？
Ｃ．設置場所の状況から考えて適切な捕獲状況か？
つまり、捕獲時期（時系列）・設置場所の相関（水平比較）・設置場所の特異性の３つをそれぞれ行ない、異常事態の検出を速やかに行なうことが重要といえる。
③絶対的評価
ある一定の評価基準を目安にそれ以上の値を超えた場合は不適切な状態と判断して、何らかの対策を検討する管理手法の場合の評価である。そのため、捕獲目的の装置ではこれは該当させないのが普通であり、清潔区域相当の箇所で用いられる。
この評価のためには、特定のデータが必要であり、過去一年程度のデータを元に算出することが望ましい。但し、昆虫類の発生量は年次変動が大きく、平均気温、降水量等の気象条件によっても大きく左右されるので、外的要因に左右されやすい工場では、それらに注意して基準値の設定を行うことが望ましい。
5. 駆除防除の考え方と使用薬剤の管理
5.1 使用薬剤の管理
薬剤を工場で使用することは、可能ならば避けるべきである。しかし、必要に応じた使用は被害を未然に防ぐためには有効といえる。薬剤の散布は管理委託の業者が行なうことが多い。この場合、薬剤使用の場所とその方法などを明確にした文書（業務仕様書と実施記録）を準備・保管することが重要である。
しかし、工場側で予防的に使用する場合、用法用量を守ることはもちろん、使用者の限定や使用時以外の保管ルール（原則として、製造現場からの隔離・希釈容器の専用化など）を明確にしておくべきである。しかし、使用方法は意外と杜撰になりやすく、正しい管理が施されていない場合が多い。特に、薬剤の使用方法は容器に貼られた取扱説明書にしか記載されていないため、使用者によって内容確認が不十分になりやすい。取扱説明書の内容確認や工場内での標準化が重要といえる。
5.2 駆除
何らかの要因でシステムのバランスが崩れや、不測の事態から工場内で昆虫などが生息・繁殖することがあり、その場合には、緊急的な駆除が必要となる。駆除の考え方は、化学薬品による方法（殺虫）と化学薬品によらない方法（物理的捕獲や生息要因の排除）がある。一般的には化学薬品の使用が多いが、清掃や不要物排除による住処の制限や蒸気や熱湯によって一時的に生息条件下にない状況を作ることも非常に効果的である。
化学薬品による駆除は、その使用範囲をできるだけ制限することが重要である。そのためにはモニタリング結果やより精度の高い原因究明調査が前提といえる。また、予防的手段として薬剤を工場内に配置することは、できるだけ避けるべきであり、特に殺鼠剤などは緊急駆除の使用のみとし、目的が達成できたあとは全て取り除くことが重要といえる。
なお、薬剤使用には法的に使用が制限されているものもあるので、専門業者との連携はもちろん、その際の内容確認はぜひとも行なっていただきたい。
化学薬品によらない方法には、各種の捕虫器による捕獲が代表的である。これは、侵入してきたものへの予防的な手段であることが多く、工場内の発生源から発生しているものには効果的ではない。発生・定着しているものを薬剤によらない方法で排除する場合は、大規模清掃などの手段が有害生物全般に効果的で根治的な対応といえる。清掃が困難な場合は、対蹠的な方法として、蒸気や熱湯などによる一時的な温度上昇で対応することも効果的である。特に、耐熱性が証明されている埋設配管などでは顕著な効果が期待できる。ただし、耐熱性や溶接に問題があると、急激な温度上昇によって構造材の伸縮などによって床や排水管を著しく劣化させ、さまざまな障害が生じやすい。状況が確認できない場所では注意が必要といえる。特に、室内全体やサイロ全体を60℃近くまで温度上昇させる方法は、結露や構造損傷を避けるため徐々に（半日から一日かけて）温度を上昇させるので、弁当･総菜工場には不向きな手段である。このような、温度は昆虫に触れる温度が60℃近くでしばらくの間晒されないと効果が期待できないので、使用する熱水や蒸気の温度と流す時間などは対象施設の条件によって大きく変化することも付け加えておく。